保険料が下がった理由は平均寿命が延び亡くなる方が少なくなったためです。
その基準となる指標が標準生命表というものです。
標準生命表とは男女別、年齢別に生存数、死亡数、死亡率、平均余命（あと何年生きるか）などが統計学、確率論を元に予想されています。

例えば今６０歳の男性の平均余命は２３．６８歳となっています。
つまり、今６０歳の人は平均すると８３.６８歳まで生きるということです。

その最新版は下記のリンク先にありますので興味が有る方はご確認下さい。

引用元：標準生命表2018

標準生命表が１１年ぶりに改定です。
２００７年以来ですので実に１１年ぶりです。

今回の改定の発表で例示されていたのが40歳の死亡率ですが

40歳男性の死亡率が「1000人に1.48人(2007年)」から「同1.18人」に
40歳女性の死亡率が「1000人に0.98人(2007年)」から「同0.88人」に

と大きく死亡率が下がっていることがわかります。

このことから保険料が大きく変化しています。

死亡保険と呼ばれるものはすべて対象です。
ただし、貯蓄型のものは除かれる場合が多いです。
死亡リスクが少なくなり保険料が下がったとしても、以前より日本は景気が下がり
運用利回りが低下しているため、加入し直しても保険料自体は変わらない、
逆に上がってしまう方もいらっしゃいます。

【具体例（主にカケステの商品）】
◆定期保険
◆収入保障保険
◆逓減定期保険　など

医療保険、がん保険等の保険料も下がっている会社が多いです。
亡くなるリスクが少ないため、入院や手術等のリスクは増しますが、
日本は入院に対し診療報酬を下げ、短期的入院にするようコントロールしています。
入院リスクが減れば保険料も下がるということです。

対象は2018年より前に例で挙げさせて頂いた保険に加入されているすべての方です。
生活費の中の固定費を下げたいという方も多いのではないでしょうか。
携帯も同じですが、同じ内容なのであれば安い方がよいと思うのは皆さま同じ。
同じ保険会社であっても変えられます。
例えば、SOMPOひまわり生命の収入保障保険から同社の同じ保険にお切替えといった方法です。

2022年は値上げラッシュで生活費の固定費が上がるばかり。
面倒だとは思いますが、下げられる固定費はまだまだあります。
一度ファイナンシャルプランナーに相談して頂き、現状どうかを
確認するのが得策かもしれません。
この機会にプロに見てもらうのはいかがでしょうか。